東南アジアへの越境ECとは？市場規模や進出の注意点について解説

近年、東南アジアではインターネット環境が急速に普及しており、多くのユーザーが気軽にインターネットを通じたショッピングを楽しむようになりました。
ECが身近な環境になったことから、これまで入手が難しかった海外の商品を購入する機会も急速に増え、それが越境ECへの注目の高まりにつながっています。

ECとSNSには高い親和性があるといわれていますが、東南アジア諸国におけるSNSの利用率が非常に高いことも注目の理由の一つです。
Facebookで見ると、世界全体の利用者が約27億人であるのに対して東南アジア諸国のユーザーは約3.7億人（2020年時点）となっており、約14%もの割合で利用されています。そのうちインドネシアのFacebook利用者は1.3億人、ベトナムは6,100万人、マレーシアは2,200万人にのぼるなど、年々利用者数は増え続けています。もちろん、YouTubeやInstagramなども積極的に活用されており、SNS文化がしっかりと根付いています。

2020年初頭に発生した新型コロナウイルスの影響により、世界中が往来を自粛し、他国の商品を気軽に購入することが難しくなりました。
このことによりECを通じた他国製品の購入が活発になり、EC需要がこれまで以上に高まっていることも、世界の越境ECを盛り上げている一因といえるでしょう。

Shopee（ショッピー）はシンガポールで運営されている越境ECプラットフォームです。
2015年2月に運営が開始されました。東南アジアの中では特に影響力が強く、利用者が多いプラットフォームです。出店者自ら問い合わせ対応を行うため顧客との距離が近く、スピーディーなやりとりを行えるのが特徴です。シンガポールのECプラットフォームではありますが、複数の東南アジア諸国に同時販売が可能なことも注目すべきポイントです。

タイ、マレーシア、フィリピン、ベトナム、シンガポール、インドネシアの6ヵ国を対象としたECプラットフォームで、東南アジア諸国全般をターゲットとしています。
立ち上げたばかりの頃は「ラザダグループ」によって運営されていましたが、2016年以降は中国の「アリババグループ」が経営しています。扱っているジャンルが多様であり、一ヵ国あたり3,000店舗、一日の訪問者数が500万人を超える盛況さが魅力です。

インドネシアのECプラットフォームで、2010年の設立から10年以上にわたって運営を安定的に維持しています。
2019年時点でのアクティブユーザーは月間7,000万人を突破し、人口の多いインドネシアの中でも特に人気のECプラットフォームとなっています。2021年8月にはIPOで上場しており、企業の評価額も2,800億円以上と一大企業に成長しました。家電やモバイル用品などが特に豊富で、企業の出店にも多様性があります。支払方法が複数用意されていることから、越境ECによる世界中からの商品購入に対応しているのもメリットです。

ベトナムのECプラットフォームです。
東南アジア諸国ではShopeeが高い人気を誇っていますが、ベトナム国内ではTikiもShopeeと並ぶ知名度の高さがあり、2010年から10年以上にわたって利用されてきました。当初は英語の書籍を取り扱うECサイトでしたが、現在ではさまざまなジャンルの商品を取り扱っており、Amazonのように多種多様な製品を探し出すことができます。
また顧客満足度を高めるためのさまざまなサービスを提供しており、ハノイ市・ホーチミン市に限り15kg以下の商品を注文から2時間以内に配達するなど、スピード感のある対応が特徴です。

SendoもベトナムのECプラットフォームです。
Shopeeに続くトラフィック数を誇り、安定した人気を獲得しています。50万人以上の出店者がおり、登録されている商品は1,000万点以上です。アパレル製品が豊富であり、ベトナム国内において物流がそれほど盛んではない地域にも配送できるなど、他のプラットフォームとの差別化により成功しています。